中島飛行機武蔵製作所と朝鮮人＊戦前編
『猫が星見たー歴史旅行』冊子vol.1では「軍と人びとー中島飛行機武蔵製作所の戦後史」と題し、中島飛行機武蔵製作所の跡地における戦後の出来事を通じて、現在、日本社会が直面している安全保障のあり方、自衛隊をはじめとした軍のあり方を、個人の視点で検討しました。米軍宿舎グリーンパークをめぐる様々なアクターの態度や行動に焦点をあてたために、冊子では取り上げることができなかったことも出てきました。そこで今回と次回は、武蔵製作所周辺に居住し、労働した朝鮮人について、戦前篇と戦後篇と２回にわたってを書いていきたいと思います。
なお、冊子vol.1「軍と人びとー中島飛行機武蔵製作所の戦後史」をご希望の方は、お手数ですが、こちらまでご連絡ください。nishiogiminami3@yahoo.co.jp
かつて関前（現在の八幡町三丁目）には朝鮮人の登録住所が集中していた。戦前そこは、中島飛行機武蔵製作所の門前にあたる場所だった。宮本組、武田組、白山組など比較的大きな飯場には、朝鮮人の親方のもとで中島飛行機関係の土木作業、運搬作業を担う朝鮮人労働者がいた。こうした飯場は多くが若い単身男性のためのものであったが、その飯場を切り盛りしたのは親方や労務者の妻である女性たちであった。
「巨大な兵舎のような建物があり、中はベニヤ板一枚で２０～３０坪ほどの各区画に仕切られていて、それぞれに家族とともに５、６人の人夫たちが一緒にくらしていた。床はパネル貼りの上に厚めのござを敷いていた。台所は土間造りで、竈が三つ作られていた。長い飯台とベンチ状の椅子があり、人夫たちはここで食事をしていた。」（武蔵野市女性史編纂委員会(2004)『武蔵野女性史 通史編』p111—112）
武蔵製作所は中島飛行機の各工場の中でも中核をなす拠点工場のひとつであったが、日中戦争が進み戦局が悪化すると青壮年従業員の多くが出兵し、その穴は学徒、挺身隊、報国隊、応徴士らの戦時動員者が埋めることになった。応徴士とは徴用された者をさし、ここに朝鮮人も含まれていた。
在日朝鮮人と私たちが当たり前のように呼ぶ人びとは、どのように「形成」されてきたのか。普段、そのようなことはあまり意識することがない。どこから来て、どのような時を過ごして、今に至ったのか。当然、在日朝鮮人は多数いて、そこには様々な人生や家族、親族の歴史があるだろう。私の住む武蔵野市にも在日朝鮮人がいた（いる）。そのルーツを垣間知る、見ることが数年前にあった。武蔵野の在日朝鮮人について調査研究されていた在日朝鮮人２世の方からそのお話を伺ったことがきっかけだった。自分の住む町には様々な人びとの思いや暮らしが折り重なっているのだなと感じた。当たり前のことだけど、頭ではなく体で感じたような気がしたのだった。
◯総力戦へ
1937年の盧溝橋事件（1937年7月7日。「支那事変」と称された日中戦争の発端。）を境に、日本は中国での戦争を全面的に展開。総力戦を戦うことになった。総力戦とは国の人的・物的全資源をあげて戦争に動員し、戦うこと。これにより、何よりもまず軍事・軍隊が重要視しされ、青壮年は兵士に徴兵され、産業では軍需産業が最優先された。
総力戦にそなえて日本政府は翌1938年に国家総動員法を施行した（日本内地では1938年5月5日、朝鮮では5月10日に施行。）同法によって日本政府は戦時ないし戦争に準じる事変の際に国が人的及び物的資源を統制運用のために必要な措置を可能とする根拠が与えられた。そして手続きなどの詳細規定は議会の承認を必要としない勅令で定めることとなった。以後、各種の総動員についての勅令が次々と出されていった。（外村大（2012）『朝鮮人強制連行』、岩波書店、p38。）
1939年7月には国民徴用令（日本内地では7月15日、朝鮮では10月1日施行。）が、また徴用の前提としての国民登録（自己の就業場所、居住地などの職業紹介所への登録）、徴用とは異なる各動員業務への協力、職場移動の制限、賃金統制といった勅令が出され、人びとの生活は縛られていった。
国家総動員法が施行されたのちに政府は厚生省を新たに置き、労働市場の統制を行うこととした。また職業紹介法を改正（1938年施行）。職業紹介所を国営化し、政府以外が職業紹介をすることを原則禁じた。
一方、朝鮮人の労務動員計画はどのように進められたのだろうか。1939年7月4日、労務動員実施計画が閣議決定。これはその年度に必要とされる戦争遂行のための労働力の需要とその給原を記したもので、その中に、日本内地の炭鉱等に配置するべき労働力の給原として朝鮮半島からの労働者85000人分が計上された。これが日本帝国による日本内地にかかわる朝鮮人労務動員政策の最初の決定であった。（外村前掲書、p42。）この決定は日中戦争初期段階まで朝鮮人労働力活用に慎重だった方針が大きく転換したことを意味した。転換の後押しをしたのは、戦争の長期化の見通しと労働力不足の進展であった。だが、動員計画策定の調整に入った時点においても、政策当局者のすべてが朝鮮人労働者活用に積極的であったわけではなかったことは確認しておきたい。
なぜ積極的ではなかったのか。日本内地における当問題の関係省庁は、厚生省と内務省のほか、産業政策担当の商工省があった。このうち商工省は当初から朝鮮人導入に賛成だったのに対し、厚生省と内務省は1939年の段階でも賛成しなかった。両省の担当行政内容から考えれば、戦後における失業問題や民族的葛藤を含む治安への影響の懸念が関係していたといえるだろう。また官僚だけでなく民間にも朝鮮人導入への否定的意見があった。『東洋経済新報』1939年5月27日号は「朝鮮人労働者移入問題 将来永遠の立場より見て極めて慎重なるを要する」と題した社論を掲載している。ここでは、すでに日本内地に住む朝鮮人数が同化しうる量ではないこと、平時となった際の失業問題への懸念、さらに「日本国家にとつて、果して彼等が健全なる構成分子と言へるかどうかも疑問」だとして、安易に朝鮮人労働者導入を進めるべきでないことが主張された。（外村前掲書、p42-44。）
だが、結局は、こうした消極論をも圧倒するほどに日本内地では炭鉱等での労働力不足の現実が差し迫っていた。これ以降、朝鮮人は計画的な労力移動の対象となり年々その数は増やされていくことになる。だが、消極論での懸念は内地で払拭されたわけではなく、そのことは朝鮮人労働者への内地における労働環境へ少なからず影響を与えることになった。朝鮮人の戦時動員は、動員方法、移入方法、動員先配置、労務管理、賃金・環境などの諸待遇、残された家族への援護策、敗戦後の処理など、さまざまな面で日本人と異なる扱いがなされた。
軍需産業、工場などへの朝鮮人労働者「調達」は、敗戦間近の戦局が悪化する1942年ごろから始まった。中島飛行機武蔵製作所ではどれくらいの朝鮮人がどのように労働していたのだろうか。そのことがわかる資料は戦後にほとんど残されなかったが、女性史研究家の梁裕河によって警察関係資料から手がかりとなるものが発見された。内務省警保局の「特高月報・昭和19年11月＜朝鮮人運動の状況＞」によれば、
「武蔵野署管内に於ける労務者の状況、中島飛行機武蔵野工場に於ては第八十七部隊監督の下に目下同工場拡張土盛り工事の為朝鮮人土工約250名を使傭し、又中島飛行機工場に於ては朝鮮人職工二百名就労中なるが、十一月二十四日の空襲時に於ては、同所付近に数弾投下せるも敵機来襲と共に全員を防空壕に退避せしめたる為工場内に僅少の被害ありたるが、周辺に一人の被害者もなく敵機の脱すると共に平常の如く従業し何等動揺なし」
とあり、少なくとも1944年（昭和19年）当時に、工場拡張工事に250名、工場内に200名の朝鮮人が労働していたことがわかる。どのような労働環境だったのだろうか。当時の朝鮮人労働者の様子を元中島航空金属の学徒だった方は以下のように証言している。
「朝鮮の男の子たち、私たちと同い年くらいでしたが、大勢来ていましたね。彼らは最も低い身分で、まるで牛馬のような、いや、それ以下の扱いをされていました。…その見張り番を私たちがさせられたりもしましたよ。当時、朝鮮人というと一段低く見る習慣がありましたが、私たちはそのころ考える力もなく、そういう考えを批判する目もなかったんです」（梁裕河（2013）「ノート・中島飛行機と朝鮮人」『武蔵野市 女性史 あのころそのときー国策に絡め捕られてー』p45。）
「まるで牛馬のような、いや、それ以下の扱い」をされていた朝鮮人の少年の労働環境とはいかに過酷で差別的であったことだろう。一方で、中島飛行機青年学校生は「青年学校の寮に入っていて、寮では酒が飲みたくても飲むことが許されなかった」中で、寮から「朝鮮飯場にドブロクを飲みに行」くということもあったそうだ。また、「畑の野菜を分けてあげると、飴を作って持ってきてくれた。甘いものが少ないところだし、嬉しかったのと、飴造りが上手だなあと思ったことを覚えている」といった古くから関前の住人であった方の証言もある。（梁裕河（2013）前掲書。）
軍需工場・武蔵製作所では労働力不足を補うために朝鮮人労働者が多数従事した。またその周辺には、同製作所に関連した土木作業、運搬作業を行う飯場が集まり、朝鮮人の親方のもと、ここにも多くの朝鮮人が労働従事した。このように軍需工場があったために、この場所に朝鮮人コミュニティが生まれ、それは戦後にも受け継がれていくことになる。
